｢買ってはいけない｣と言われるのに…タコ足分配を高齢者が｢知りながら買う｣現役世代にはわからない"切実な理由"

2024年の現行NISAの誕生以降、資産運用の世界は低コストのインデックス投資一色に染まったかのように見えます。しかし足元の投資信託市場では、NISAの対象から外されたはずの毎月分配型の投資信託が今なお数兆円規模の資金を集めています。タコ足分配になりやすいために「買ってはいけない」といわれる毎月分配型投信を支持するのは、主にシニア層です。そこには現役世代の正論では割り切れない、シニアたちの切実な本音があります。

毎月分配型は「過去の遺物」か？根強いニーズのリアル

投資信託の純資産額ランキングを見ると、1位・2位のオルカン（全世界株式インデックス）とS&P500インデックスが群を抜く強さを見せています。ところが3位・4位には、意外な顔ぶれが並んでいます。3位は「インベスコ 世界厳選株式オープン〈為替ヘッジなし〉毎月決算型」（純資産約3兆8000億円）、4位は「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Dコース毎月決算型」（純資産約3兆1000億円）。いずれも毎月分配型投信です（26年6月時点）。