この業界は、郊外に大型店を大量出店する郊外ロードサイド型と、大都市ターミナル立地の巨大店舗で集客するカメラ系とに二分されている。ビックカメラ、ヨドバシカメラがカメラ系で、それ以外のヤマダ、エディオン、ケーズなどは、郊外ロードサイド型ということになるのだが、市場環境に恵まれているのは、言うまでもなく人口密集地かつ人口減少懸念の少ない大都市の人流を押さえているカメラ系である。
大都市ターミナルでカメラ系のお株を奪えなかったヤマダ
郊外ロードサイドの覇者であるヤマダは、市場環境のいい大都市ターミナルにも乗り込んで、カメラ系のシェアを奪おうとした。しかし、新宿東口、新橋、名古屋、仙台などは撤退、池袋などいくつかは維持しているものの、大都市でカメラ系のお株を奪うことはできなかった。
ざっくり言うと、例えば、ヨドバシ、ビックの超大型店は自社売り場だけではなく、ターミナルの一大商業施設として構築されていて、街の人流の中心の一つとなっている。しかし、ヤマダの店は、郊外で大型といってもカメラ系超大型店からみれば小型でしかなく、ターミナル商業施設の運営ノウハウは乏しかった。
特にカメラ系は大型基幹店を起点に、カード、アプリ会員を大量獲得し、そこで貯めたポイントを、送料無料の豊富な品揃えのECで使ってもらうことで、店舗小売業としては最も大きなEC売り上げを実現した。このあたりも商圏が分散した郊外ロードサイド型チェーンが及ぶところではなかった。郊外の覇者ヤマダの大都市部進出は成功したとは言いがたいのである。
こうして話を進めてくると、家電販売におけるECとの競合が加味されていない、思う方もいるかもしれない。確かに、メーカー品の品番を検索すれば、同じ品質の商品が買える家電製品は、あとは価格次第でありECシフトが起こりやすい属性を持っている。
ただ、家電製品の場合、設置、配線、メンテナンスなどが必要な高額、大型の家電に関しては、リアル店舗の存在意義は大きく、現状ではリアルとECは一定の棲み分け状態に達していると考えている。そのため、家電量販市場規模が7兆円前後で推移し、極端なECシフトは起こっていない、という理解である。
