「コモディイイダのハッピーロード大山店（板橋区大山町49-1）は、板橋区の土地に建っています。その土地を『ハッピーロード大山商店街振興組合（以下・商店街振興組合）』が借り受け、これをコモディイイダが家賃を払って営業するというかたちです。私どもがここに出店したのは、2003年6月のことです」（飯田社長）
前年の02年当時、出店予定だったスーパーが急きょ計画を取りやめたため、区議会議員を通じてコモディイイダ側に出店の要請があったとのことだ。
「商店街の発展と地元の方々に喜んでいただきたいとの思いから出店を決め、当社で建築費を負担し、商店街振興組合の事務所やコミュニティホール等も店舗の2階部分に造りました。商店街振興組合とは、とても友好的な関係が継続されておりました」（飯田社長）
出店から23年、大山のコモディイイダは、今では地元になくてはならない店になっている。しかし、その存在がタワマン開発の大波に揺れている。
「話が違う！」
商店街の関係者は「今持ち上がっている再開発問題の根本は『都市計画道路補助26号線（以下、26号線）』の開発計画にある」と口をそろえる。26号線は、約75年前から続く、都市計画道路だ。東京都建設局の資料によれば、災害時の緊急車両の通行や、道路を確保することによる延焼防止などのために整備計画が作られた。
しかし、「これはハッピーロード大山商店街を分断する計画だ」と憤る声も聞かれた。
道路整備の理由についても、「必要ない、これまで何十年も大した事故はなく暮らしてきた」と、ある住民は言う。
そうした声があるなか、飯田社長は次のように説明する。
「たしか、平成26年（14年）頃でしたか。商店街振興組合の担当役員がやってきて『26号線計画で立ち退きを迫られている住宅や店舗のための再開発を行いたい。現在の土地（コモディイイダがある土地）を、26号線計画の”代替地”として使いたい。
ついては、今使っている板橋区の土地の後ろに東京都の土地があるから、そちらに移ってくれ』と説明されました。住民と街のためになるならと思い、協力する意向を伝えました。ところが、それから5～6年は、商店街振興組合の担当役員からは何の連絡もありませんでした」
