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30年で農家が9割減…日本一の「うずら卵」生産地に異変、背景に農家を襲った”四重苦”。生き残りを賭け狙う”うずらのプロテイン化”

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  • 永谷 正樹 フードライター、フォトグラファー

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デリ感覚で食べられる「UZU-HABI DELI」(左)と甘い味付けの「UZU-HABI SWEETS」(右)(筆者撮影)
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中華飯に入っていると何となく嬉しくなるのがうずら卵。栄養価が高いこともあって、昔から学校給食で重宝されてきた。ところが今、うずら卵は”四重苦”によって絶滅の危機に瀕している。

四重苦とは、①円安とウクライナ侵攻による飼料の高騰、②生産者の高齢化、③学校給食における誤嚥事故を受けての需要減、④鳥インフルエンザの流行。これらによって廃業に追い込まれる農家が後を絶たないのだ。

筆者の住む愛知県は、うずら卵の生産量で全国シェア6割を誇る日本一の生産地だが、中でも豊橋市は全国シェアの5割を占める。

そんな愛知県豊橋市に1994年時点で42軒あったうずら農家は、わずか5軒となった。

決して大袈裟な話ではなく、日本の食卓からうずら卵が消えてしまうかもしれないのである。

「おでん缶」で有名なあのメーカーも影響大

深刻なのは、うずら農家だけではない。うずら卵を食材として学校給食や外食チェーン、食品メーカーに販売している「天狗缶詰」も同様だった。その名を聞いて、2000年代初頭に東京・秋葉原から人気に火がついた「おでん缶」を思い浮かべた方も多いだろう。

天狗缶詰の歴史は古く、創業は1923年。もともとは青果問屋を営んでいて、タケノコやフキなどを日持ちさせるためにはじめたのが缶詰の製造だったという。

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