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若手の超早期の離職はなぜ起こるのでしょうか（写真：RichR／PIXTA）
今、多くの企業が人手不足に悩み、離職を防ぐことは喫緊の課題となっています。
なかには入社して1カ月、2カ月といった超早期に辞める若手もいます。なぜこういった超早期の離職が起こるのか。
4月に新人が入社した会社においては、気になるところではないでしょうか。
そこで、経営心理士として1200件超の経営改善を行い、経営心理士講座を主宰する、一般社団法人日本経営心理士協会代表理事の藤田耕司氏の著書『離職防止の教科書――いま部下が辞めたらヤバいかも…と一度でも思ったら読む 人手不足対策の決定版』から一部を抜粋・再編集し、新人の超早期の離職の理由と対策についてお伝えします。
給料を上げれば離職者は減るのか？
「新人の3割が入社後3年以内に辞める」
このことはすでに多くの方がご存知だと思います。
厚生労働省によると、2021年3月に卒業した新規学卒就職者の就職後3年以内の離職率は、高卒者で38.4％、大卒者で34.9％となっています。
そして、中には入社後1カ月、2カ月といった超早期に離職する人もいます。
ですので、今の時期になると「もう新人が1人辞めたんです。これ以上離職者が出ないようにするには、どうすればよいでしょうか」という相談が来ます。
中には「うちは5月になると毎年離職者が出るので、5月が怖いです」という会社もあります。
私は経営心理士として人間心理に基づいた経営コンサルティングを行う中で離職者の心理を分析していますが、超早期に離職する理由は主に3つあります。
今回はその3つの理由と対応策についてお伝えします。
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