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さくらインターネットが運営する石狩DC。さくらは計約1万基のGPU調達を予定する（写真：さくらインターネット）
かつて「黒子」だったデータセンターは、AIの進化で今や一国の安全保障をも左右する重要インフラとなっている。この熱狂はバブルか、リアルか。本特集ではその深層を追った。
ゴォーッ、ゴォーッ、ゴォーッ──。
北海道・石狩市の郊外。東京ドームよりも広い敷地内のある棟に移動すると、廊下沿いの扉から重低音が漏れ聞こえてきた。「耳栓 イヤーマフ着用」。そんな紙が入り口に貼られた部屋に入ると、数百はあろうか、大量のラックが整然と並んでいた。部屋中にとどろく滝のような音の正体は、高熱を発するサーバーを冷やすためのファン（送風機）だった。
クラウドサービスを提供するさくらインターネット。同社が運営する「石狩データセンター（DC）」の一室には、自社で調達した米エヌビディア製のGPU（画像処理装置）を組み込んだサーバー群が収容されている。
AI（人工知能）の開発に際し、計算基盤として使われるのがGPUだ。世界でAIの開発競争が進む中、GPU需給は逼迫し、安定調達できる国内企業は今、さくらやソフトバンクなど一部に限られる。石狩の施設は、日本のAI向けDCの最前線といえる。
時価総額は5年で10倍に
さくらは経済産業省の支援を受け、2024年6月までに計約2000基のGPUを設置し、稼働させた。クラウド上でAIの開発などができるサービスを提供し、研究機関を中心に旺盛な引き合いがあった。販売開始と同時に「2000基すべてが売れた」（田中邦裕社長）という。
