ニュース報道の現場から伝える｢気候変動問題｣ 求められる｢提案型ジャーナリズム｣

宮古島では多くの住宅に太陽光パネルと蓄電池を設置し、全体を束ねて運用することで、再エネをより安く便利に使うという最先端の取り組みが進められています。台風の被害が多い宮古島で、たとえ地区が停電しても、蓄電池のおかげで電気を賄えるようになったのです。「得をしながら気候変動対策ができる」ことをしっかりアピールできれば、視聴者の行動も変わってくるのではないかと期待しています。

こうした再エネ開発の最前線を取材してきた成果を2020年に、『「再エネ大国 日本」への挑戦』として出版しました。出版社の編集者からは「本を出したら人生が変わりますよ」と言われていましたが、本当に変わったというのが正直な感想です。いろいろな団体や企業の方々に声をかけていただき講演に呼ばれる機会が増えましたし、ほかにどのメディアも報じていない情報を得やすくなりました。気候変動対策に取り組むさまざまな人との繋がりが持てるようになったことが何よりの成果です。

気候変動に対する意識が高い若い世代

特に若い世代は気候変動に対する意識が高いと感じています。IPCC（気候変動に関する政府間パネル）によると、私たちがこのまま気候変動対策を強化せずにCO2を出し続けると、世界の平均気温は2100年までに産業革命以前と比べ約3～5度近く上昇すると指摘されています。気候変動の被害をより多く受けるのは、これからの時代を担う若い世代なのです。

なかでも、気候変動を報じるメディアを支援する一般社団法人「Media is Hope」の若者たちが、私の取材したYouTube動画を見て、連絡をくれました。「テレビ朝日で気候変動に関する特番を放送してほしい」と、熱意をもってアピールしてくれたのです。

昨年9月に放送した特番、SDGsスペシャル「再エネ革命！ニッポンの挑戦」の放送時には、彼らが主体となって渋谷でパブリックビューイングを行うなど、若い力が番組を応援してくれました。そして、今年も9月22日に、地域と共生する洋上風力をテーマにした特番「緊急報告！再エネ革命 風車が導く奇跡の物語」を放送し、再び彼らがパブリックビューイングなどのイベントを行ってくれました。