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(撮影:尾形文繁〈三井物産、丸紅〉、梅谷秀司〈三菱商事、伊藤忠商事〉、今井康一〈住友商事〉)
資源市況の浮き沈みを乗り越えて、総合商社はなぜいま絶頂期を迎えたのか。熱狂はいつまで続くか、5大商社のCFO(最高財務責任者)に直撃した。
「投資の神様」といわれるウォーレン・バフェット氏が来日し、5大総合商社株の保有比率引き上げを公言したのは2023年4月。3月末に26兆円余りだった5大商社の時価総額合計は、11月末時点で35兆円近くにまで膨れ上がっている。
資源価格の下落や地政学リスクなど、経営環境は不透明感を増す一方だが、総合商社5社合計の23年度の予想連結純利益は前期比14%減の3兆6400億円と健闘している。
円安効果に助けられているとはいえ、期初想定から44.6%の上振れだ。牽引役は、北米の建材ビジネスや自動車、電力、IT関連などの非資源分野である。
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