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（撮影：尾形文繁〈三井物産、丸紅〉、梅谷秀司〈三菱商事、伊藤忠商事〉、今井康一〈住友商事〉）
資源市況の浮き沈みを乗り越えて、総合商社はなぜいま絶頂期を迎えたのか。熱狂はいつまで続くか、5大商社のCFO（最高財務責任者）に直撃した。
「投資の神様」といわれるウォーレン・バフェット氏が来日し、5大総合商社株の保有比率引き上げを公言したのは2023年4月。3月末に26兆円余りだった5大商社の時価総額合計は、11月末時点で35兆円近くにまで膨れ上がっている。
資源価格の下落や地政学リスクなど、経営環境は不透明感を増す一方だが、総合商社5社合計の23年度の予想連結純利益は前期比14％減の3兆6400億円と健闘している。
円安効果に助けられているとはいえ、期初想定から44.6％の上振れだ。牽引役は、北米の建材ビジネスや自動車、電力、IT関連などの非資源分野である。
過去の失敗から何を学んだのか
総合商社は長年、コングロマリットディスカウント（多くの産業を抱える複合企業の企業価値が下がること）に悩まされてきた。
バフェット氏は総合商社のビジネスモデルを「わかりやすい」と言い切ったが、一般の投資家には、その成長ストーリーを読み取るのはなかなか難しいだろう。
そこで5大商社のCFO（最高財務責任者）を直撃。各社は過去の失敗から何を学び、今なぜ高収益をたたき出すことができているのか、そしてこれからどう成長するのか。遠謀深慮を明らかにする。
