｢サイバー攻撃｣メタバースで"訓練"受ける効用 大日本印刷､実践的なシナリオで研修を展開

メタバース上で危機対応について学ぶ研修（写真：大日本印刷提供）

サイバー攻撃の被害に遭う企業が増える中、大日本印刷（以下、大日本）はメタバース上でサイバー攻撃を想定した訓練を行うことのできる研修プログラムの提供を2023年11月から開始した。

企業の経営層を対象として、サイバー攻撃を受けた際に関係者が連携して対応しなければならない状況をメタバース上に再現したもので、4人1組で危機対応について学ぶ。こうしたサイバー攻撃を想定した机上訓練は各社が提供しているが、メタバース上で体験できるのは珍しい。

IoT機器を狙った攻撃、ランサムウェアの被害が増加

総務省「令和5年版情報通信白書」によれば、NICT（国立研究開発法人情報通信研究機構）の大規模サイバー攻撃観測網が2022年に観測したサイバー攻撃関連通信数は、2015年と比較して約8.3倍になっている。

通信内容をみると、2021年に比べIoT機器を狙った通信が大幅に増加しており、全体の3割を占める。近年ではマルウェアの一種であるランサムウェア（身代金要求型ウイルス）による被害が増えており、サイバー攻撃の手口も複雑化、巧妙化している。