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経営者によっても変わる「自社らしさ」と、長くかかる「両利きの経営」の実現（写真：metamorworks／PIXTA）
既存の業界秩序が破壊される時代、既存事業の「深化」により収益を確保しつつ、不確実性の高い新領域を「探索」し、成長事業へと育てていく「両利きの経営」が欠かせない。
この「両利きの経営」研究の第一人者であるチャールズ・オライリー、マイケル・タッシュマンの『両利きの経営──「二兎を追う」戦略が未来を切り拓く』が、2019年2月に刊行され、日本のビジネス界でも大きな話題になった。昨今、新たに2章分が加わった増補改訂版が翻訳出版された。
本記事では、解説者を務める経営共創基盤グループの冨山和彦氏と早稲田大学教授の入山章栄氏が、「両利きの経営」に要する時間軸について語り合った。
「自社らしさ」は本当なのか？
冨山：私が社外取締役として、いろいろな会社の人たちを見ていると、経営理念が憲法として通用しているパターンと、派生的に出てきたルールがごちゃごちゃになっているパターンがあります。
たとえば、パナソニックの人は、自分たちはものづくり会社だと言いますが、綱領にはどこにもそんなことは書かれていない。お客様のお役立ちに貢献する形が、あるときたまたま大量生産・大量販売だっただけで、別にものづくりではない。
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【ソニーのアップル買収話？】
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