今や壮大な規模で、「合成の誤謬」が生じつつある。
化石燃料は悪である。だからそれを採掘する行為もけしからん、と言って開発投資を絞れば供給が減って石油価格が上昇するのは必然だ。米エクソンモービルのような石油大手に対し、環境保護派の役員が送り込まれたり、温室効果ガス排出を減らせという司法判決が下されたりする。彼らも株主の意向や司法には逆らえない。どうかすると最近は銀行までが資源開発への資金を絞ろうとする。
だから各社が「××年までにカーボンニュートラルを実現します」といい子ぶりっ子を競い合う。日本の総合商社も脱・化石燃料のアピールに余念がない。しかし、各社が「庭先を掃く」ような手法で、本当に地球上の温室効果ガスを減らせるものなのか。
本気で温暖化対策を目指すには何かを「悪魔視」するような手法ではおぼつかない。製鉄や化学のように温室効果ガスを大量に排出する産業に罰を与えるだけでは解決しない。そうした産業が環境規制の緩い国に逃げ出すようでは一大事。腰を据えて、CO2削減のイノベーションに取り組むべきだ。
石炭火力発電の全廃も急がないほうがいい。世界には石炭はあるが電力はない国がたくさんある。そして電化を進めないことにはCO2は減らないのだから、途上国では石炭を使いつつトータルでCO2を減らすという「迂回アプローチ」が欠かせない。
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