社会における女性活躍の必要性が叫ばれて久しい。
日本では2016年に公共団体や企業に女性の活躍に関する数値目標作成などを求めた「女性活躍推進法」が施行された。経済産業省と東京証券取引所は12年度より女性活躍推進に優れた上場企業を「なでしこ銘柄」として選定・発表している。
最近ではさらに進んでダイバーシティー(多様性)という概念も社会に浸透してきた。代表として性的マイノリティーを指すLGBTという言葉もここ数年で一般化。法務省のホームページにもLGBTの情報が丁寧に書かれている。
もちろん、日本社会に定着したとまでは言いがたい。世界経済フォーラムが発表する各国における男女格差「ジェンダー・ギャップ指数」で、日本は153カ国中121位に低迷する。その他のマイノリティーについてもまだまだ差別は残っている。
それでも、ダイバーシティーやマイノリティーへの社会的配慮は、徐々に常識となりつつある。配慮が欠如した政治家の発言は非難を受けるのが当たり前になった。
喜ばしい反面、気をつけたいのはダイバーシティーの重要性を説く宣伝文句にひも付く「多様性が生み出す価値」という思想だ。
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