少し気が早いが、2021年の世界経済はどうなるのだろうか。コロナ禍や米大統領選挙の混乱でも堅調だった世界の株式市場がいよいよ暴落するのではないか、と心配している。
世界的な株価暴落、あるいは信用収縮は7年周期という説がある。古くは1973年の第4次中東戦争に端を発した第1次オイルショック、79年のイラン革命をきっかけにした第2次オイルショック、87年のブラックマンデー、94年のメキシコ通貨危機とオレンジ郡財政破綻と、実際にほぼ7年ごとに危機が訪れてきた。
日本では94年よりも97年のアジア通貨危機の印象が強いかもしれないが、欧米を含む世界の株式市場への影響は94年のほうが大きかった。そして、00年のネットバブル崩壊、07年のパリバショックから08年のリーマンショックと続くわけだ。
法則どおりなら14〜15年ごろに世界的株価暴落があるはずだったが、いまだに来ていない。この理由についてリーマンショックが2回分だったからという解説がある。
米国のサブプライムローン市場の破綻は欧州の銀行にも大きな被害をもたらしたため、次の不況の原因になる予定だった欧州のソブリン危機、すなわちEUの通貨統合と財政非統合の矛盾が“前倒し”で顕在化したという説だ。案外当たっているかもしれない。
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