鉄道車両｜規模で劣っても国際化では負けない »»インフラ 新興国で日中が火花

中国国営メディアは自国の高速鉄道を“新四大発明”と報じている

中国の鉄道車両メーカー2社が2015年に経営統合して誕生した中国中車の鉄道事業売上高（17年度）は1410億元（約2兆3000億円）。かつて世界の“ビッグスリー”と称された独シーメンス、仏アルストム、ボンバルディア（カナダ）を売上高ではるかにしのぐ。日本の2大鉄道メーカー、日立製作所と川崎重工業も規模ではかなわない。中国中車の登場を契機にシーメンスとアルストムが鉄道事業の統合を発表するなど、世界の鉄道メーカーは大再編時代に突入した。

急ピッチで進む中国国内の鉄道整備が成長の原動力だ。中国は世界の高速鉄道営業距離の3分の2に相当する2.5万キロメートルの高速鉄道網をわずか20年で構築。さらに30年までに高速鉄道網を3万キロメートルに拡張する計画もあり、高速鉄道車両の受注は今後も増えるだろう。

中国中車が中国国内で稼ぐのはある意味当然。では、同社が中国以外で稼いだ売り上げはどの程度あるのかというと、191億元（約3100億円）にすぎない。日立の鉄道事業売上高5627億円に占める海外比率は83％（約4670億円）に達している。将来について油断は禁物だが、現時点の世界での存在感では、日本勢のほうが大きいといえそうだ。

また、鉄道車両に使われる電機品や信号システムなど高い技術が必要とされるものは、中国も日本からの輸入に頼らざるをえない。日本は、17年度にこうした鉄道部品を中国に4億5840万ドル（約500億円）分輸出している。この数字は日本の鉄道部品輸出全体の3割に相当する。