雲行き怪しい16年度業績 株高局面は再び来るか 収益予想がブレる年には過去にも共通点があった

円高・ドル安局面が続き、日本株はなかなか強気に転じられない。

米FRB（連邦準備制度理事会）の利上げ回数が、昨年想定された4回から2回に減少する可能性が出たことは米国株にとってはポジティブな要因だ。しかし一方で、円高進行を示唆するため、日本株にはネガティブとなり、日米株価は逆行しやすくなる。

急激な円高への懸念から、アナリストによる2015、16年度予想は下方修正が相次いだ。

特に16年度業績予想は、多国籍企業を中心に大幅な下振れが続いた。アナリストたちの16年度為替前提は、昨年末に比べて5〜10円円高に見直されている。これが下方修正に影響した。

東証1部上場企業の15年度経常増益率コンセンサス予想は前年度比プラス3.3％と、昨年末の同予想より5.2ポイント下方修正された。さらに16年度予想は同プラス7.3％と、1ケタ台の増益にとどまる見通しが出ている（16年3月31日時点のコンセンサス予想）。

4月下旬は決算発表のシーズンだが、昨今の円高を反映し16年度の会社側発表予想はかなり渋いものとなりそうだ。1部上場企業の会社計画は、もしかしたら減益予想で始まるかもしれない。

予想がブレる年の共通点

図は1980年度以降の1部上場企業の経常増益率期初コンセンサス予想と、その期の実績とをプロットしたものだ。これを見ると、期初予想が1ケタ台の増益率や減益予想だった場合、年度実績との乖離が大きくなる。たとえば85年度（プラザ合意）、90〜93年度（バブル崩壊）、98年度（国内の信用危機）、01年度（ITバブル崩壊）、08年度（リーマンショック）などだ。これらは国内景気やマクロ経済環境が大変化を迎えた年でもあった。

こうした危機的な状況が生じなければ期初予想を上方修正し着地することもある。米国景気が堅調に推移し、利上げ回数も減らなければ、円安転換も期待できる。決算発表で保守的な予想が提示されても、悪材料出尽くしから買い場となる可能性もある。政府の景気対策も期待される。