今日は魚ではない“ぶり”のお話をしたい。
3月2日、日経平均株価は1万8826円と2000年4月以来15年ぶりの高値を記録すると同時に、リーマンショック前の高値である1万8261円を8年強ぶりに抜いた。5月22日には、東京証券取引所1部の時価総額が591兆円に達し、1989年12月の過去ピークを26年ぶりに更新した。そして、6月1日に日経平均株価は、27年ぶりとなる12連騰を記録した。それでも勢いは止まらず、6月24日にはやはり日経平均株価が、ITバブル期のピーク（00年4月2万0833円）を15年ぶりに上回り、同時に96年12月5日（2万0943円）以来約18年半ぶりの高値をつけた。
5月も好調だった株価
読者の皆さんも、決算発表シーズン直前の3～4月の段階で実に多くの市場関係者が、「現在の株価は堅調だが、5～6月にかけて調整に転じる」と主張していたことを覚えておられるだろう。調整の理由は「保守的な新年度の会社予想に対する失望感と、米国の利上げが迫ってくることによる市場の動揺」とのことだった。かの有名なアノマリー「5月に売れ（Sell in May）」なるフレーズを例年になく見聞きしたのは気のせいではなかろう。
実際には5月の日経平均株価の上昇率は5％を超えた。それでも「6月には下がりそうなので、5月に高値で売り抜ければよかったという意味だ」と強弁するお方まで出てくる始末。
話を現在に戻そう。想定以上の株価の強さの理由として、多くの市場関係者が指摘しているのが“企業業績への期待”。ただ、そのほとんどが、「いつ」の業績への期待かということを明らかにしていない。これはいったいどういうことなのか。
まずは、今15年度の予想増益率の推移を見てみよう。ラッセル野村日本株インデックス・ラージキャップ（除く金融、時価総額の上位350銘柄）の予想経常増益率は、決算発表シーズン前の今年3月末時点で前年同期比16.5％増となっていたが、シーズン終了時の5月末時点には13.7％にまで低下していた。同時に株価と連動性の高いリビジョンインデックス（上方修正銘柄と下方修正銘柄の構成比の差分、以下RI）も決算シーズン前の20％超という非常に強い（上方修正が多い）状態から、5月末時点には一ケタ台のプラスにまで急降下した（図表1）。多くの市場関係者の予想どおり、まさに業績モメンタムは急減速したわけだが、株価は逆方向に動いた。
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