最近、上海株や深圳株の急激な上昇が話題となっている。景気刺激策や金融緩和を受けて、上海総合指数は年始の2465（1月2日）を底に反発し、3月に3000ポイントのフシ目を超えて推移している。上海・深圳両市場の1日の売買代金が1兆元（約17兆円）を超えることも珍しくなく、上場企業ならどこでも株価が上昇するという、まさに万人が喜ぶ状況が続いている。中国のマーケットは再びバブル相場に入ろうとしているのだろうか？
この答えを探すために、上海証券取引所（以下、「上証」）と東京証券取引所（以下、「東証」）の上場企業時価総額ランキングを眺めてみると、面白い特徴を見つけることができる。
2019年2月末時点で、東京証券取引所の時価総額トップ10は、①トヨタ自動車、②ソフトバンクグループ、③日本電信電話、④NTTドコモ、⑤キーエンス、⑥三菱UFJフィナンシャル・グループ、⑦アフラック、⑧武田薬品工業、⑨KDDI、⑩ソニーといった順になっている。これに対して、上証の時価総額トップ10をみると、①工商銀行、②中国石油天然ガス、③農業銀行、④貴州茅台酒、⑤中国銀行、⑥平安保険、⑦招商銀行、⑧中国人寿保険、⑨中国石油化工、⑩興業銀行、といった並びである。
上海は1990年代前後の東証とそっくり
では、このランキングからどんな特徴を見つけることができるのか？ まず東証に比べて、上証では銀行や保険といった金融株が圧倒的な存在感を示している。例えば、2月末の工商銀行の時価総額を円換算すると約25兆円に達しており、三菱UFJフィナンシャル・グループの3倍強に相当する。これはグローバル銀行セクターの中でも上位に属する規模だろう。
ただし、年配の投資家なら、このランキングを見て懐かしさを覚える人が少なくないはずだ。実は、1990年代前後、東証の時価総額ランキングにも似たような特徴が見られたからだ。
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【バブル崩壊を予兆する時価総額ランキング】
