「東大卒・大企業出身」でも採用されない大学教員の"選別ロジック"と採用側の本音
企業研修の講師から山梨学院大学の教員に転身
前回は、みずほ銀行に約29年勤め、42歳で社会人大学院に入り直して50代で亜細亜大学都市創造学部(現・社会学部)教授に転身した赤羽裕氏を取り上げた。退職するずっと前から実績を積み上げた「準備型」の転身だった。
では、大学教員になった後、大学から必要とされ続けるには何が求められるのか。
今回登場する山梨学院大学共通教育センター特任准教授の川井崇禎氏は、企業研修の講師から大学教員に転身し、約8年間にわたって教壇に立ち続けている。取材の冒頭、大学での「野望」はあるか、と尋ねた。川井氏は迷う素振りも見せなかった。
「特にありません」
現在、大学の勤務は水曜から金曜の週3日。残りの日は、企業向けの研修やコンサルティングを手がける会社(株式会社チカラ)の代表取締役社長としても働いている。
川井氏が大学に迎えられた経緯は、一般的な採用とは大きく異なる。入り口は、人事組織コンサルティングの仕事を通じて担当していた新入社員研修だった。毎年400から600人が入社する大手企業の研修を、約10人の講師で分担していた。講師は受講生と人事担当者の双方から常に採点され、結果は全講師に共有される。そこでの評価は非常に高かった。
やがて、あるヘッドハンターから「社会人に教えているようなことを学生に教えてほしい、という大学がある」と声がかかった。その理由を直接聞いたわけではないが、前述の研修評価が目に留まったのではないか、と川井氏はみている。
筆者が2025年12月から26年3月にかけて、実務家教員や大学関係者305人を対象に実施した調査では、回答者の83%が前職での仕事を研究業績として認められていた。大学教員を目指す実務家にとって、日頃から仕事の成果、第三者からの評価などを記録し、大学の教育や研究にどう生かせるかを整理しておくことが重要だ(下図参照)。
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