｢サッカーができなくなる日｣は大げさじゃない―パタゴニア元日本支社長がJリーグで進める｢気候アクション｣の輪

そう思う理由は、もはや個人の行動が変わるだけで気候変動を緩和できる段階では全然ないからです。

必要なのは、社会の仕組みそのものを、より持続可能なものに変えていくことです。「誰もが知らず知らずのうちに環境に配慮した選択肢や行動をとっている」という状態を実現すること、といってもよいかもしれません。

ハーバード大学やジョン・F・ケネディ行政大学院で政治学を教えてきたエリカ・チェノウェス博士は、過去の政治体制の変革において、「総人口の3.5パーセント以上の人々が運動に参加した場合、例外なく目的を達成している」という研究結果を発表しています。

これは、過去のデータを分析した経験則ですので、未来の出来事に絶対に当てはまるわけではもちろんありません。

でも、この研究は気候変動問題に向き合う僕たちに大きな勇気を与えてくれます。それは、全員が活動の当事者にならなくても、社会は変わってきたという事実です。

3.5パーセントを日本の人口に当てはめると、およそ429万人になります（2026年8月現在）。そして、その429万人が「より持続可能な社会への移行（システム・チェンジ）」のためにみずから活動すると仮定すると、それが結実するには、そのシステム・チェンジを応援する人々が必要だと思うのです。

社会を変える「フォロワー」の力

ビジネスに携わってきた方は、「2・6・2の法則」を聞いたことがあると思います。社会心理学と動物行動学が根拠だといわれている、組織のなかで、2割の人はみずから考えて懸命に働き、6割の人々は標準的で懸命に働く2割の考えに影響を受けやすく、残りの2割の人はモチベーションが低い、という法則です。

この法則に従えば、誰かが強制したり、他者を諭したりしなくても、2割くらいの人はみずから考えて行動を起こすはずです。

気候変動の場合、その数はぐっと少なくなって、チェノウェス博士が言う3.5パーセントギリギリかもしれません。

けれども、たとえそうであっても、6割の人たちが、行動を起こす少数の人たちが掲げる「より持続可能な社会への移行」を支持する意思表示をしたら、それは社会システムが変わる大きな力になるはずです。

今は起業家が注目される時代ですが、起業が成功するのはフォロワーがいるからです。もちろん、より持続可能な社会への移行は、多くの人にとって、より便利で、快適でなければ支持されないでしょう。

そうだとしても、当事者の存在と同じくらいに必要とされるのは、「共事者」や「応援団」だと思うのです。

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