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9月9日（アメリカ時間）、アップルは初の折りたたみスマホ「iPhone Duo」と「iPhone 18 Pro」を発表した。Duoの日本価格は256GBで36万4800円、512GBモデルが39万9800円、1TBモデルが46万9800円、最上位の2TBは57万4800円。iPhone 18 Proは21万9800円で、1年前のiPhone 17 Proより4万円上がっている。
この日いちばん雄弁だったのは、発表の直後、現役モデルとして残るiPhone 17の価格が15万9800円に書き換えられたことだろう。発売時は12万9800円、途中、一度価格引き上げがあったとはいえ、1年で3万円の上昇は小さくない。
全機種が100ドル値上げに
メモリ価格の高騰は、世界でもっとも調達力のあるアップルも直撃している。部品原価に占めるメモリの比率は1年で1割から3割超へ跳ね上がり（TrendForce、2026年8月）、新モデルの値上げ幅は100ドルから300ドルと予想されていた。答えはこの”下限”だったことになる。
アメリカでiPhone 18 Proは1199ドル、Pro Maxは1299ドル。前世代からそれぞれ100ドルの引き上げだ。
ただし、100ドルの値上げは新製品だけではない。発表後のアメリカApple Storeでは、併売されるiPhone Airが999ドルから1099ドルへ、iPhone 17が799ドルから899ドルへ上がり、廉価版の17eも699ドル、一昨年発売のiPhone 16も799ドルと、どれも従来より100ドル高い価格で並んでいる。新製品の値上げを100ドルに抑える代わりに、その100ドルをラインナップ全体に一律にかけた。
メモリコストの上昇を、旧モデルにも分散してコスト回収を分散している。この差が日本でさらに開くのは円安の影響が大きい。日本での価格は直近の円高に振れた市場の影響を、まだ反映していないからだ。
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