｢踊る大捜査線｣スピンオフ中止の裏側 主演･佐藤二朗の"排除"では片づけられない､フジが下した選択の意味

仮に、他局の番組やプライベートで問題を起こした俳優ならば、「作品と本人の問題は別」として出演を継続する余地もあったかもしれない。しかし、自社の制作現場で問題が起き、外部弁護士による調査まで行ったうえで、その直後に同じ俳優を自社の看板作品の主演として起用するとなれば、局自身が示した対応との整合性を問われる。

しかも、現在のフジテレビには、この種の判断をより慎重にしなければいけない事情がある。局の経営基盤を揺るがす大騒動に発展した中居正広の性加害問題である。

中居と元フジテレビ女性社員の間で起こったトラブルをめぐって、中居本人だけでなくフジテレビの対応にも厳しい視線が向けられた。特に批判を拡大させたのは、事態を把握したフジテレビがどのように対処していたのか、そして疑惑が表面化した後にどのような説明をしたのかという「組織としての対応」の部分だった。

フジテレビが当初行った会見や説明は十分ではないとして強い批判を浴び、スポンサー企業が相次いでCM放映を見合わせた。スポンサー側からは、フジテレビの説明では視聴者や顧客の理解が得られないという声も出ていた。これはテレビ局にとってただのトラブルでは済まされない一大事だった。

会社全体が危機に陥った教訓

テレビ局のビジネスモデルは広告収入に大きく依存している。視聴率が多少落ちても、番組がSNSで批判されても、それだけで経営基盤が大きく揺らぐことはない。しかし、スポンサー企業そのものが「この局に広告を出すことが自社のレピュテーションリスクになる」と判断し始めれば、話は根本から変わる。実際、中居をめぐる問題では、フジテレビへの広告出稿を継続すること自体が企業にとってリスクがあるとみなされた。

つまり、フジテレビは「出演者をめぐる人権問題への対応を誤れば、1つの番組ではなく会社そのものが危機に陥る」という経験をしている。この直近の経験が、今回の佐藤二朗への対応にも影響していると考えられる。