中居をめぐる問題では、フジテレビが「なぜもっと早く適切に対応しなかったのか」と批判を浴びた。その記憶がまだ生々しく残っている状況で、佐藤の件について迅速に問題を把握し、自ら厳重注意まで行いながら、その直後に「踊る大捜査線」という自社屈指の大型コンテンツのスピンオフで主演を任せるわけにはいかないと考えるのは当然である。
今回の判断は、佐藤二朗個人に対して厳しい対処をしているというよりも、企業として2度と同じ失敗を繰り返すわけにはいかないというリスク管理の問題なのだ。中居をめぐる問題はフジテレビにとって一種のトラウマのようになっている。
問題の蒸し返しは避けたかった
1997年放送のドラマから始まった「踊る」シリーズは、フジテレビ黄金期を象徴する巨大IPの1つである。青島俊作や室井慎次といったキャラクターを生み出し、テレビドラマから映画、スピンオフへと展開しながら、長期にわたって局のブランドを支えてきた。今回の新作映画は、その「踊る」を現代に再起動する大型プロジェクトである。
フジテレビとしては、この作品の宣伝期間に佐藤の問題が蒸し返されるようなことは絶対に避けなければいけない。スピンオフドラマを放送すれば、その判断自体が批判の対象になるだけではなく、当然ながら主演である佐藤が番宣などで作品の顔になり、大きく取り上げられることになる。彼の顔を目にするたびに視聴者はトラブルを連想することになり、大事な作品の宣伝期間に「フジテレビは佐藤二朗をなぜ起用し続けるのか」という批判を招きかねない。
もちろん、ドラマのスポンサー企業も世間からバッシングを受けることになるし、佐藤の起用がきっかけでほかの番組のスポンサーがCM出稿を取りやめる可能性もある。中居をめぐる問題でスポンサー離れが実際に起きたフジテレビにとって、このシナリオは現実味があるものだ。そこまで考えれば、フジテレビが佐藤のスピンオフを制作しないという判断に至ったのは納得できる。
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