例えば、「現在の困り感」「学習状況」「心身の状態」「本人・保護者の希望」「学習方法（オンライン・別室・教育支援センターなど）」「評価方法」「将来的な目標」などの項目が挙げられる。つまり、「学校へ戻す計画」ではなく「その子の学びを保障する設計図」という位置付けになるだろう。
評価できる点は非常に多い。具体的には、次の4つが挙げられる。
これまでは「熱心な先生なら支援してくれる」「その先生が異動すると支援が終わってしまう」というケースが少なくなかったが、「個別の指導計画」を作ることで、学校全体で支援を共有できる。
例えば、中学2年生で起立性調節障害になった子どもが、登校はできないが、自宅では勉強できるというケース。現在は、担任教師等が学習プリントを届けるのみで終わる学校も少なくない。しかし、「個別の指導計画」があれば、「オンライン授業」「ICT教材」「教育支援センター」「定期面談」などを正式に教育課程へ位置付けられる。これは学びの機会の保障という意味で大きな前進だ。
また、「4月はまったく外出できない」→「6月は教育支援センターへ週1回通うことができる」→「9月は別室登校ができる」→「翌年は通常学級で学ぶことができる」などと、段階的な支援が計画的に行えるようになる。
現在、「先生によって言うことが違う」という保護者の不満も少なくない。「個別の指導計画」があることで、保護者も「学校はこういう方針で支援してくれる」という見通しを持つことができる。
ASD、起立性調節障害、いじめ被害者･･･どんな子が救われる？
具体的には、どのような子どもたちが救われるのだろうか。
例えば、自閉スペクトラム症（ASD）等、発達特性による不登校状態の子どもで、学力は高いけれど通常教室で学ぶことが難しいケース。しかし、「個別の指導計画」があれば、別室学習やオンライン中心でも学びを継続できる可能性がある。
