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ついにバブルが崩壊した。
「また外すんですか?!」という悲鳴が聞こえてきそうだ。というのも、この原稿を書き終わった時点(6月25日の木曜日午前6時ちょうど)で、日経平均株価の先物夜間取引(大阪取引所)は急騰して7万1060円となり、24日の現物の日経平均終値からは約1885円高で終わったからだ。これは、主にアメリカの半導体企業マイクロン・テクノロジーの24日の決算発表が、市場関係者の過大とも思える期待をさらに上回る決算となり、同社の株価が時間外で大きく上昇したからだ(編集部注:筆者の予想どおり、25日の日経平均終値は7万2366円となり、史上最高値を更新した)。
ITバブルとAIバブルの崩壊過程は同じになる
しかし、今回の原稿は大丈夫そうだ。なぜなら株式市場は大丈夫ではないからだ。この記事配信の後に、大幅上昇になろうが、乱高下しようが、大局的には、古典的な警句、「山高ければ谷深し」、これを地で行く展開となるだろう。2000年の3月10日、アメリカのナスダック総合指数が終値で5048ポイントとなり、明確な転換点をつけたテックバブル(日本ではITバブル)と同様の暴落の展開となるだろう。
「ITバブルとAIバブルはまるで違う」という主張は多い。しかし、まるで違うが、バブルという点では同じであり、バブルの崩壊過程は同じになる。なぜなら、バブルの種類としては似ている面があるからだ。
ITバブルのときは、ほぼすべてスタートアップで、玉石混淆、実際には、ほとんどがインチキ企業であり、多くが破産、倒産して消えていった。だが、今回は、ほとんどすべてが超大企業で、財務的には余裕があり、かつ、ビジネスモデルもあり、実際に収益が上がっている。「AIバブルは本物であり、AIブームと呼ぶべきだ」と主張される。

