地方郊外の家電量販店は生き残ることができるか…？ヤマダとエディオンが｢巨大統合｣に踏み切った切実な理由

家電に関しても、ニトリは同様の手法で大ヒット商品を生み出している。家電量販店とニトリの来店頻度を比べれば、明らかにニトリに軍配が上がるはずだ。そして、ニトリほどではないが、ホームセンターも家電量販店より来店頻度は高い。つまり、このままでは、女性客が購買決定権を持っている家電は、ニトリやアイリスに一定シェアを奪われることは避けられないのである。

ヤマダやエディオンはこうした市場環境、競争環境の変化については、百も承知であるはずだ。市場環境に抗いつつ、新規参入者とも干戈を交えることはいとわないが、業界内の過当競争は避けねば、というのも当然であろう。ヤマダとエディオン連合の統合効果は間違いなく大きく、店舗網、インフラの統合によってコスト削減は十分可能であろう。

ヤマダ・エディオン連合は今後どうなる

ただ、統合するだけでは中長期的な成長戦略につながるわけではなく、両社が今後、どんな戦略を構築するかに注目したい。筆者の関心は、ヤマダの住宅事業、家具インテリア事業とエディオンのリフォーム事業が新グループの需要発掘の起点としてどのように機能するのか、ということだ。

また、いかにして、家電の購買決定権を握りつつある女性客の来店頻度を上げる店づくりができるか、ということも重要であろう。まとまった家電需要が発生する消費者のイベントのタイミングを把握することができる顧客接点があってこそ、「くらしまるごと」に対応できる品揃えが初めて生きてくる。家電量販店の圧倒的トップシェア企業であるヤマダ・エディオン連合にはその答えを期待している。