東洋経済オンラインとは
キャリア・教育

3.11で内定を捨て気仙沼へ 「復興まちづくり→探究学習の支援」手がけるNPO代表の物語《気仙沼から能登へつなぐバトン》

12分で読める

INDEX

3.11直後からボランティアとして気仙沼市に赴き、その後は復興支援や子どもたちの探究学習支援に取り組んできた加藤拓馬さんにインタビューした(写真:まるオフィス)

東日本大震災の発生から15年が経ちました。15年前の2011年3月、内定していた都内の企業を辞退し、宮城県気仙沼市へ向かった1人の大学生がいました。

ボランティアとして現地に入った加藤拓馬さんです。現在は気仙沼市を拠点とするNPO、一般社団法人まるオフィスの代表を務め、子どもたちの探究学習を支援する活動を行っています。

震災直後のがれき撤去から始まった加藤さんの活動は、まちづくり・復興支援を経て、探求心や好奇心を育てる学びの場づくりへとつながっています。まるオフィスで学んだ“卒業生”たちは、24年の能登半島地震に際し、自らボランティアとして現地へ赴きました。気仙沼で育ち、復興の歩みを見てきたからこそできたことです。

地元の課題を学びに変える仕掛けを「気仙沼モデル」として提供するまるオフィス。その現場は、気仙沼から能登へ、そして通信制高校へと広がっています。復興支援から教育プログラムまで、加藤さんのこれまでの活動を振り返ります。

「何者でもない」立場で、現場のど真ん中に入る

加藤拓馬さんは大学生のころ、中国のハンセン病回復者が隔離されている村でのボランティア活動に参加していた経験があります。

地域の課題を解決するために現場に滞在し、共同生活を送りながらボランティア活動をする合宿型のプログラムをワークキャンプと言います。

次ページが続きます:
【東日本大震災発生後、内定を辞退して気仙沼へ】

2/6 PAGES
3/6 PAGES
4/6 PAGES
5/6 PAGES
6/6 PAGES

こちらの記事もおすすめ

あなたにおすすめ

キャリア・教育

人気記事 HOT

※過去1週間以内の記事が対象