教員はもう限界､日本の教育は｢足し算｣で壊れてきた…"ズレる現場との感覚"次期学習指導要領に必要なのは｢引く改革｣と余白の再設計

教員がやるべき業務が多くなりすぎて学校現場にもう余裕はない（写真：foly / PIXTA）

次期学習指導要領の改訂に向け、文部科学省では各教科ワーキンググループの議論が本格化しています。

昨年9月に公表された中央教育審議会の論点整理では、授業時数の見直しや教育課程の柔軟化、内容の重点化・精選などが示され、いわゆる「カリキュラムオーバーロード」への問題意識が明確に打ち出されました。

日本の教育は「よくするために足してきた」

教育現場に立つ一人として、今回の改訂には大きな期待を寄せています。

これまでタブー視されてきた授業時数や教育課程の構造に踏み込もうとする姿勢は、過去の改訂と比べても明らかに踏み込んだものです。実際、先進校の実践や現場の声を踏まえた議論も積み重ねられています。

しかし一方で、現場としては、「何も減らないのではないか」「生活は変わらないのではないか」という不信感が根強く残っています。これまでもさまざまな施策が講じられてきましたが、なぜ現場では業務が減ったと感じられないのでしょうか。

その背景には、日本の教育が長年続けてきた「足し算の改革」という構造があります。