株主優待は自社商品・サービスを提供する場合が多い。自社レストランで利用できる食事券や、自社ショッピングサイトで利用できる割引クーポンを株主優待として提供する会社などが存在する。株主優待を自社株の価値として付与する一方で、商品・サービスの利用を促す手立てとなる。
クオカードの優待人気は根強い
一方、個人に提供できる商品・サービスが限られるBtoB企業は、自社サービスを株主優待に設定することが難しい。こうした企業の優待として定着しているのが、QUOカード(クオカード)だ。株主のライフスタイルに特別依存することなく、誰の目にも止まりやすい魅力となりうる。個人投資家に対し、自社の株式へ興味を持ってもらうきっかけになるだろう。
東洋経済では上場企業の株主優待情報を収集、『会社四季報』巻末付録として掲載している。この情報を用いて、株主優待で1000円以上のクオカードが受取可能な会社をリスト化した。
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