「タイムマシン経営」で見るモビリティーの未来／米グライドウェイズ社の先進サービスは「EVは解ではない」と示唆

（写真：David Paul Morris/Bloomberg）

8人の経済学者が輪番でお届けする『週刊東洋経済』の看板コラム。【水曜日更新】

ソフトバンクグループを築き上げた孫正義会長が駆使した手法の1つに「タイムマシン経営」がある。これは、より進んだ国や地域に足を運んで、日本の未来を先取りしようとするものだ。

例えば、地球環境のためにモビリティーの未来を考えてみよう。もし、発展途上国に住んでいる人がみんな、マイカーを購入したらどうなるだろうか。

先進国では8割の世帯が自動車を保有しているといわれる。一方、途上国では自動車の保有世帯は1割に満たない。残りの9割以上が自動車を持つようになると、たとえそれが電気自動車（EV）であっても地球は壊れてしまうだろう。

EVは重い。タイヤはすり減るし、道も傷む。電池材料や、安全性を高めるための電子デバイスやセンサーの生産では、大量のレアメタルも必要だ。本当にこれで持続可能な未来が約束されるのだろうか。われわれに必要なのは大胆な発想の転換なのかもしれない。