東洋経済オンラインとは
政治・経済・投資 #トップコンサルタントの「デジタルの流行」を疑う

「毎年12兆の損失⋯」デジタル"2025年の崖"本当か 「このまま放置したら⋯」専門家が徹底検証

7分で読める
  • 大野 隆司 経営コンサルタント、ジャパン・マネジメント・コンサルタンシー・グループ合同会社代表

INDEX

「2025年の崖」について解説します(画像:NOV/PIXTA)

ローランド・ベルガー、KPMG FASなどでパートナーを務め、経営コンサルタントとして「40年の実績」を有し、「企業のDX支援」を多くてがけている大野隆司氏。

この連載では大野氏が自身の経験や大手・中小企業の現状を交えながらDXの効果が出ない理由、陥りやすい失敗、DXの将来性について語る。

今回は、2024年に話題になった「2025年の崖」について解説する。

「2025年の崖」は本当にあるのか?

2024年もDXの流行は衰えませんでしたが、2024年は「2025年の崖」という言葉がメディアでしきりに取り上げられました。

ちなみに日経電子版で見ると「2025年の崖」という言葉は2019年から2023年には合計でも36件ですが、2024年には31件も登場しています。

「2025年の崖」とは前回記事(「100億以上かけてIT投資→システム障害」深い訳)でも述べましたが、2018年9月に経済産業省が出した「DXレポート~ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開~」を指すもので、その主張は次のようにまとめることができます。

✔ DXとは、新しい製品やサービス、ビジネスモデルを通して、競争上の優位性を確立すること
✔老朽化・複雑化・属人化している、いわゆるレガシーシステムがDXの足かせとなっている
✔レガシーシステムを放置したままだと、2025年以降毎年12兆円の経済的損失が発生する

次ページが続きます

2/5 PAGES
3/5 PAGES
4/5 PAGES
5/5 PAGES

こちらの記事もおすすめ

あなたにおすすめ

政治・経済・投資

人気記事 HOT

※過去1週間以内の記事が対象