24時間テレビ｢慈善番組で金儲け｣批判への違和感 ｢出演者はギャラ返上｣｢広告費は全額寄付｣は現実的か

やす子さんのチャリティーマラソンでは4億円以上もの募金を集めた（画像：「24時間テレビ」公式Xより）

前記事ではやす子さんのチャリティーマラソンについて書いたが、本稿では「24時間テレビ」全体のあり方について考えてみたい。

「24時間テレビ」は先進的な取り組みだったが…

近年の「24時間テレビ」は毎年批判される“炎上コンテンツ”となってしまっている。

特に今年は、日本テレビ系列の日本海テレビ社員による寄付金の着服問題、これまで旧ジャニーズタレントを起用してきたメインパーソナリティーの廃止、台風接近……とさまざまな問題に直面し、例年以上に多くの批判を浴びることとなった。

批判の中には、真っ当なものもあれば、的外れなものもあるが、色々な意見が交錯していて、何が本質的な問題なのか（あるいは問題でないのか）がわかりづらくなっている。

批判の論点を整理し、その正当性を検証しておくことは、本番組に限らず、これからのチャリティーや寄付のあり方を考えるうえで、意義のあることであると考える。

「24時間テレビ」は1978年に始まり、今年（2024年）で47回目を迎えた。現在では、企業や著名人が社会貢献活動を行うことは一般的なことだが、開始当時はそうではなかった。

アメリカのスーパースターたちが集まり、USA For Africaを結成し、チャリティーソング『We Are The World』がリリースされたのは1985年だが、「24時間テレビ」はそれに7年先行している。