｢機能性表示食品｣ 7製品の科学的根拠を検証① ｢都合のよい解析｣お粗末な科学的根拠を問う　

（写真：Graphs / PIXTA）

機能性表示食品は、事業者が消費者庁に食品の成分の安全性および機能性の科学的根拠を届け出ることによって機能性を表示できる仕組みだ。だがトクホ（特定保健用食品）に比べ、根拠となる臨床試験（ヒト試験）や論文などの質が低いとの批判が以前からあった。

機能性を表示するには、「最終製品を用いたヒト試験」か「最終製品（または機能性関与成分）に関する研究レビュー」のどちらかが必要だ。研究レビューでは、一定の基準で質の高い論文を調査し、エビデンスを適切に分析して結論を出す「システマティックレビュー」という手法が用いられる。企業からの届け出情報は、消費者庁HPにある「機能性表示食品の届出情報検索」のデータベースで閲覧できる。

そこで有力企業の製品を中心に、機能性の科学的根拠を調べてみた。中には、「機能性をうたうには、エビデンスとして弱いのではないか」と思われるものが散見された。

本稿では、7つの製品を取り上げ、3つの問題点を指摘したい。

「利益相反」が疑われる

データベースを見ていくと、「利益相反（COI）」を表明した研究が少なくないことに気づいた。これが1つ目の問題点である。