｢増産余地が乏しく2022年まで需給は逼迫｣ 専門家に聞く半導体需給の今後／オムディア 杉山和弘

オムディア コンサルティングディレクター　杉山和弘（すぎやま・かずひろ）2000年NEC入社。10年にルネサスエレクトロニクスに転籍し、LSI（集積回路）の設計などに従事。16年IHS Markitのアナリストに。20年1月から現職。（写真：オムディア）

──車載半導体が不足するに至った背景をどう分析していますか。

新型コロナの影響で昨年春に自動車業界が軒並み生産計画を引き下げたのを受け、車載半導体メーカーがTSMCなどファウンドリーに委託している生産枠を絞った。そこで余った枠は、需要が強いPCや通信インフラ向けに回された。ところが、秋以降に想定以上の勢いで自動車の生産が回復したことで、車載半導体の大きな需給ギャップが生じたようだ。

──半導体不足はいつ頃まで続くとみていますか。

短期では収まらず、2022年くらいまで慢性的な不足が生じるとみている。車載向けで今足りないのはマイコンやセンサーだが、今後はパワー半導体も不足してくる可能性がある。

そもそも、半導体市場が予想以上に拡大している。19年時点では、23年までの半導体市場の年平均成長率は1％程度だと予測していた。しかし、コロナ禍でのテレワークや巣ごもりによって、PCやタブレットに加え、テレビ、ゲーム機向けなどの需要も増えている。さらに通信インフラ向けの需要も旺盛で、平均市場成長率は6％まで跳ね上がる見通しだ。

──増産は進まないのでしょうか。

半導体メーカーの増産余地が限られており、需要の増大に追いついていないのが現状だ。半導体メーカーは18年にメモリーバブル後の市場縮小に直面し、翌年まで生産能力の増強投資を抑制した。しかし、昨年は予想以上に需要が拡大したため、今回の全体的な半導体不足につながった。