｢英語を話せる日本人｣の未来像 話せるようになった後､何がしたいのか

【今週の眼】苅谷剛彦 英オックスフォード大学教授

かりや・たけひこ●1955年生まれ。米ノースウェスタン大学大学院博士課程修了、博士（社会学）。東京大学大学院教育学研究科助教授、同教授を経て2008年から現職。著書に『階層化日本と教育危機』『増補 教育の世紀：大衆教育社会の源流』『教育と平等』など。（撮影：尾形文繁）

従来の大学入試センター試験に代わり、2021年から大学入学共通テストが導入される。それに伴い英語では、「読む・聞く・話す・書く」の4技能を測るために民間団体の資格・検定試験の採用が決められた。これまでのセンター試験では、「話す」のテストができなかったことを補う措置である。

ところが、東京大学や東北大学などいくつかの国立大学が、民間の試験結果を入試判定に用いることに注文をつけた。そこには、民間の試験では公平・公正が担保されないのでは、との疑問が根底にあった。採用の決まった試験を実施する民間団体の多くが、対策問題集の作成や対策講座等の事業を行っている。そのような民間団体が、国立大学の参加する共通テストの能力認定にかかわることへの疑問は、国会審議でも議論された。

このような公平・公正への疑問を押しのけてでも、4技能の測定に民間試験を導入しようという政策決定の背後には、英語を「話す」能力を是が非でも改善したいという意図がある。入試に「話す」を入れれば、高校以下においてもそれを重視した英語教育が行われるに違いない。受験を利用してでも、英語を話せる日本人を増やしたいとの願いが透けて見える。

この性急ともいえる英語入試改革を後押ししているのは、英語を何年も学んでいるのに「日本人は英語を話せない」というコンプレックスである。小学校教員のほとんどが英語を教えるだけの十分な知識を持たないにもかかわらず、小学校への英語教育の導入が多くの支持を集めるのも、生徒や教員の能力を無視して、中学校や高校で英語の授業は英語だけで行うことを求めるのも、この、英語を話せない日本人という根強い劣等感があるからだ。