
今年5月、中国・福建省寧徳市の山上にある邸宅で、ホンダの幹部らがある人物と白酒(バイチュウ)を酌み交わしていた。車載用リチウム電池メーカー、寧徳時代新能源科技(CATL)の曾毓群(そういくぐん)会長だ。ホンダ幹部らはこれに先立って、中国で展開する電気自動車(EV)にCATLの電池を採用することで合意。2019年度以降にも、市場に投入される予定だ。
ホンダ以外にも、中国市場でのEV発売を急ぐ自動車メーカーが同社にすり寄る。すでに、日産自動車が中国向けEVに同社の電池を搭載すると決定。トヨタ自動車が合弁先のブランドで販売するEVにも、搭載されているもようだ。
11年に設立されたCATLは、標準化した電池を大量生産するモデルで成長。17年には車載用リチウムイオン電池の出荷量でパナソニックを抜いた。現在の取引社数は100社超。地場メーカーが中心だが、独BMWなど外資との提携も拡大、17年には日本にも営業拠点を設立した。
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