ブランドで就職先を選ぶな 医療ガバナンス研究所理事長 上昌広

日本医科大や東京女子医大、亀田総合病院など、首都圏の総合病院が軒並み経営難に陥っている──。そう惨状を訴えるのが、医療ガバナンス研究所の上昌広理事長だ。医学生に人気のブランド病院が、なぜ経営難に陥るのか。その実情と背景を聞いた。

医療ガバナンス研究所理事長 上 昌広

かみ・まさひろ●1993年東大医学部卒。虎の門病院、国立がんセンター中央病院、東大医科学研究所などを経て2016年より現職。

──首都圏の総合病院の経営難について指摘している。

あまり報じられないが、首都圏の総合病院の多くが赤字経営に陥っている。背景にあるのは日本の医療の構造的な問題だ。日本では国が医療行為を一律に決める。そこでの医療費は、患者の人数×1人当たりの診療単価となる。そのため国が医療費を下げようと単価を下げると、一律に収益が減り、都心の総合病院など、高コスト体質の病院ほど経営がきつくなる。

都心の総合病院にとって負担が大きいのは、実は医師よりも数が多い看護師の人件費だ。経営難でも何とか倒産を避けられているのは、ブランド病院であるほど医師の調達費用が安く済むためだ。

実際に都心の大病院は若手医師を薄給でこき使っている。聖路加国際病院のサービス残業の常態化が問題視されたのは、その典型例だ。若手医師もさすがに食えないため、アルバイトに走る。結果として、都心の総合病院では医療事故のケースが後を絶たない。

──しかし、首都圏の総合病院は医学生の研修先として人気です。

赤字にあえぐ総合病院が人気などというのは本来ありえない。東芝が就職人気でトップに立つようなもの。医学生が無知なだけだ。