今、医療業界で課題とされていることの一つが、医師の診療科ごとの偏在である。私が所属する医師の人材紹介会社であるニューハンプシャーMCでは、全国の医療機関から医師の求人をいただいている。全国的に医師は不足傾向であるが、診療科により当社の求人数も違っており、それは医師の需要状況を知る一つのバロメーターになる。では現状どの診療科が足りていないか、将来余る診療科はあるのだろうか──。
今回参考にしたのは、厚生労働省が発表している「医師・歯科医師・薬剤師調査」（2014年）における診療科別の医師数と、当社が過去半年の間にいただいた求人数である。公式の数値ではないが、この求人数を全国の医師数で割った数値を仮の“求人率”とする。左表は横軸をその求人率、縦軸を全国の医師数とし、各診療科をマッピングしたものである。右にいくほど、現場で医師数が逼迫している「医師不足診療科」ということができる。
もっとも医師は自分の専門科を自由に決めることができ、所属を途中で変更できる。そういう意味で、実際に誰がどの診療科に属するかの明確な基準はない。とはいえ診療科ごとの医師の偏在傾向についてデータによる調査は乏しく、参考にはなるはずだ。
今回ピックアップした13の診療科の中で、不足が特に目立ったのはリハビリテーション科である。一因としては、専門科として認知されたのが比較的新しく、同科に進む若手医師が少ないという事情が挙げられる。一方で国の政策や患者ニーズの高まりにより、リハビリを主な機能とした回復期リハビリテーション病床は増えている。つまり医師が少ない中で働き口だけが広がっているのだ。
今後さらに深刻になりそうなのが、認知症を専門に診る医師の不足である。これもリハビリテーション科と同様、医師の側にその道の専門家としてキャリアを積む意識が薄い。そもそも診療科としてまだ十分独立していないような状況でもある。
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