トヨタ、引き締めへ「最悪シナリオ」を発表 今期３割もの大幅減益計画を発表

大手自動車メーカーの決算が出そろった。2008年3月期は8社中7社が増益を記録。それが一転、09年3月期は全社が営業減益で、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車はともに、約3割の大幅減益になる見通しだ。

特に注目されたのが日本最大の製造業トヨタである。前期の過去最高益から、今期は売上高25兆円（5％減）・営業利益1・6兆円（30％減）と、9年ぶりの減収減益予想へ様変わり。その“異変”は7期ぶりの減益に転じる日本企業全体の不振を象徴する。

何せ今期は、円高・原材料高・北米市場不振の「三重苦」。強気で鳴らす日産のカルロス・ゴーン社長ですら、「あらゆる要素が後ろ向き」と嘆く。トヨタの場合、為替は1ドル=100円、1ユーロ=155円を想定するが、円高だけで6900億円ものマイナス要因になる。鋼板は1トン10万円超と史上最高値で決着、原材料高で3千数百億円のマイナスを見込んでいる。

最大のドル箱である北米販売も、減少が避けられない。全世界では906万台（2％増）、中でもアジアは2ケタ増を見込むが、北米は6％の減少。ガソリン高に伴う大型車低迷を読み切れず、米国への巨額投資が裏目に出た格好といえる。そのため、ピックアップトラック「タンドラ」を生産するテキサスとインディアナの両工場では、とうとう減産に踏み切った。

さらに深刻なのが将来への投資だ。設備投資は1・4兆円と高水準ながら3期連続減。「無駄を見直すためで中身は変えない」（渡辺捷昭社長）とはいえ、減額は裾野が広い関連産業への打撃が大きい。また研究開発費は、何と10期ぶりの減少になる。

「最悪シナリオ」を提示

ただし、もう少し深読みするなら、3割もの大幅減益はトヨタなりの“メッセージ”とも読み取れる。

「（われわれに対しても）より厳しくなる。そう考えねばならないでしょう」--。