
終わりの見えないインフレで上場各社の経営環境は厳しさを増している。原油価格の高騰や原材料高、そして賃上げなどが重なり、コスト負担は重くなる一方だ。しかし、そうした状況だからこそ、株式市場では、逆風をはね返して本業でしっかりと稼ぎ、利益成長を続ける企業に大きな注目が集まる。
そこで今回は9月16日発売の『会社四季報』2026年4集(秋号)の巻頭特集から、「利益率改善度ランキング」を紹介する。着目したのは「売上高営業利益率」。売上高に対する営業利益(=本業のもうけ)の割合で、この率が高ければ高いほど収益力が高く、効率よく利益を稼げている企業であることを意味する。
ランキングでは各社の営業利益率について、直近の通期実績とそれ以前の過去3期平均を比較したポイントを「改善度」とし、改善度の大きい順に50社をランキングした(銀行、証券、保険業は除く)。なお、IFRSで営業利益率を出していない企業は税前利益で利益率を算出している。

