1/4 PAGES
商用車で国内シェアトップ、世界でも有数のメーカーであるいすゞ自動車。2024年に発表した中期経営計画では30年度までに新規事業の売上高1兆円、全社で6兆円の「商用モビリティソリューションカンパニー」を目指すとした。が、25年度売上高は約3.5兆円。足元ではトランプ関税や中東情勢など不安要素も多い。いすゞはどのように中長期の成長を描いているのか。4月に社長CEOに就任した山口真宏氏を直撃した。
――26年4月の社長就任から約5カ月経ちますが、これまでの歩みをどう振り返りますか。
社長就任前から経営に携わっていたので、4月に突然何かが変わった実感はない。海外でのキャリアが長かったこともあり、この5カ月は国内製造拠点での現場リーダーとの対話に時間を充てた。現場が高いロイヤルティーを持って仕事に取り組んでくれていることをじかに聞き、いすゞの現場力の強さを改めて実感した。国内は一巡したので、次は海外の現場を回りたい。
山口真宏（やまぐち・なおひろ）／いすゞ自動車社長CEO。1962年生まれ。86年に早稲田大学教育学部を卒業し、いすゞ自動車入社。いすゞモーターズインディア社長や営業企画、海外商品政策などを経て2022年に取締役。グループCFO（最高財務責任者）やCSO（最高戦略責任者）を歴任し26年4月より現職（撮影：梅谷秀司）
イラン紛争、混乱収束までに半年～1年程度
――社長就任発表の翌日にイラン紛争が勃発しました。影響は？
この記事は有料会員限定です
残り 3005文字
