【破談の深層】わずか4カ月で｢合意破棄｣､あいちFGと三十三FG統合はなぜ決裂したのか…東海FG案に反対､市場評価で明暗

「両社間において統合持ち株会社の方向性等について見解の相違があり、2026年9月に予定していた最終契約の締結が困難であるとの認識に至りました」――。

愛知県を地盤とするあいちフィナンシャルグループ（FG）と、三重県を地盤とする三十三FGは9月10日、27年4月をメドとしていた経営統合の基本合意を解消すると発表した。統合が実現すれば総資産11兆円超となる全国15位の中堅地方銀行グループが誕生する見通しだったが、5月の合意発表からわずか4カ月で破談となった。

説明されない「解消理由」

合意解消の理由について、両者は共同プレスリリースで冒頭のとおり説明した。同日に開いた記者会見では具体的な理由の説明を求める質問が多く出たものの、両社の社長は「いろいろなところで意見の相違があった」などと繰り返し、明確な言及を避けた。

総資産規模はあいちFGが7兆円、三十三FGが4.6兆円。この差を踏まえれば、あいちFGが統合後の主導権を握るのが自然で、「大きいほうが合併存続会社になることに意見の相違はなかった」（三十三FG道廣剛太郎社長）という。

両社は東洋経済の取材に対し、「いずれか一方からの申し入れにより解消に至ったものではない」と回答した。では、合意解消の裏に何があったのか――。