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トヨタ奥田氏とコマツ坂根氏 名経営者を生んだ「左遷」と「海外行脚」、ジョブ型雇用では育たないゼネラリストの圧倒的価値

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奥田碩と坂根正弘
トヨタ自動車・元社長の奥田碩氏(左)とコマツ・元社長の坂根正弘氏(左写真撮影:梅谷秀司、右写真撮影:尾形文繁)

INDEX

8月、日本のものづくり産業を長年牽引してきた2人の巨人が相次いで逝去した。8日にはトヨタ自動車・元社長の奥田碩氏が老衰のため93歳で、その2日後の8月10日にはコマツ・元社長の坂根正弘氏が85歳で、それぞれ息を引き取った。
くしくもほぼ同時期になくなった2人には共通する点が少なくない。いずれも、会社が経営不振に陥ったときに指揮を執り、業績を立て直している。しかも2人とも、外部から招かれた俗に言う「プロ経営者」ではなく、入社以来、何十年も社内でキャリアを積んだ「生え抜き」だった。
2人の名経営者の生きざまは、AI(人工知能)時代を生きる私たちに何を問いかけるのか。前後編にわたって考察してみたい。
後編:トヨタ奥田氏とコマツ坂根氏が体現した「おかしな組織文化」の活用法、AI時代にこそ求められる「漢方薬経営」の神髄
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巨大企業を立て直した2人の「専門経営者」

2人の相次ぐ訃報は、優れた生え抜き経営者が土壇場で発揮する粘り強さの価値を、改めて浮き彫りにした。

経営学では、生え抜きのサラリーマン社長、外部から招かれるプロ経営者を問わず、創業家出身以外のトップを「専門経営者」と呼ぶ。中でも、奥田氏と坂根氏はその優等生であったと言えよう。

では、なぜこの2人は生え抜きの専門経営者として際立っていたのか。理由は、日本企業の多くが今なお創業家の影響下にあるからだ。

その善しあしをめぐっては、いまだに結論は出ていないが、国税庁の「令和5年度分 会社標本調査」によれば、日本の法人の96.5%が同族会社(ファミリービジネス)に該当する。その中には、株式保有比率がごくわずかでありながら創業家が強い影響力を持ち続ける企業も含まれる。

トヨタ自動車はその代表格だろう。豊田家全体の持ち株比率は1%程度とされ、豊田章男会長個人の保有分は約0.15%(2025年時点、約2400万株)にすぎない。それでも近年も創業家出身者が、社長・会長として、あるいは退任後も企業の顔として存在感を示してきた。

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