｢半値8掛け2割引｣の｢捨て値｣まで売られたキオクシア､それでも｢中長期で相場は終わっていない｣と言える理由

今回はAI・半導体相場の中心となってきた、キオクシアホールディングスの
話から始めたい。

キオクシアHDの大株主、東芝やベインの売却益捻出は当然だった

2024年12月に上場した同社は、2025年春号時点での『会社四季報』を見ると、上位株主は、東芝が40.6％。また、アメリカのプライベート・エクイティ（PE）大手ベインキャピタルが運営する投資ファンド群（4つ）の合計で56％となっていた。

現在は、東芝が15.10％、ベインは実質ゼロ％だ。一見するとベインの売り逃げに見える。だが、ベインは①株価が高値圏に到達し、利益確定の最適タイミングが到来、② PEファンドとしての出口義務（投資家への資金返還）を遂行、③ 経営支配の必要性が薄れ、拒否権喪失で戦略的関与を続ける理由がなくなった、④ AIバリュエーション（投資尺度）過熱への警戒感が高まったことによって売っただけで、違法でも何でもない。

また、東芝が持ち株を減らした理由も、①LBOローン返済（約2兆円超）、②財務改善（債務超過リスクの解消）、③キオクシアの支配権喪失で保有継続の合理性が低下したためだ。

結局、ベインは2018年に東芝メモリを買収してから 8年間保有していたことになる。一般的なPEファンドの運用期間は 7〜10年と言われ、ベインとしては通常の業務だ。もちろん、2兆5000億円（推定）の利益を得たことで大成功の案件ではあったが。