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「70過ぎのリタイアはちょっと早すぎるかも…」"会社員のための引退戦略書"フリーランス書評家はどう読んだ?

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“会社員のための引退戦略書”をフリーランス書評家はどう読んだのでしょう(写真:mits/PIXTA)

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RETIRE SHIFT(リタイア・シフト): 人生100年時代の引退戦略』(山崎俊輔 著、東洋経済新報社)の著者は、リタイアメントプラン(リタイア後の人生設計)と老後資金形成に一貫して関わってきたというファイナンシャルプランナーである。

『RETIRE SHIFT(リタイア・シフト) 人生100年時代の引退戦略』(書影をクリックすると、アマゾンのサイトにジャンプします。紙版はこちら、電子版はこちら。楽天サイトの紙版はこちら、電子版はこちら

独立前は公的年金制度の啓発、企業内での退職金・企業年金制度の理解度向上、老後のマネープランニング等を検討するリタイアメントプランセミナーの企画などに取り組み、独立後は老後資産形成と投資教育、とくにNISAやiDeCo、企業型確定拠出年金に関連した活動を行っているという。

つまり、なにかと気になる(が、的確な情報は限られている)「リタイア」に関する専門家だということだ。

そうした実績をお持ちだからこそ、「リタイア・シフト」という言葉も説得力を感じさせるのかもしれない。

それは世間に常識として存在しているリタイア(仕事の引退)のタイミング、そしてリタイアを取り巻く環境自体が大きく変わる、社会の一大変革である。(「はじめに」より)

これは非常に重要なポイントである。見落とすべきでないのは、やはり「タイミング」の問題だ。

従来のリタイア時期は基本的に、国や企業がそのタイミングを強制的に決めるものだ。つまり、受け入れる側である会社員にはそれに従う以外の術がなかった。

したがって「年金をもらえるようになるまでは、現役として会社にしがみつくしかない」と、高齢者雇用を含むリタイア後の生活にも後ろ向きなイメージを持たざるを得なかったわけである。

自分にとって最良の引退戦略を描く準備

しかし、これからの時代、リタイアのタイミングを決める主導権は、会社から会社員の側に移る――著者はそう指摘するのだ。

慢性的な人材不足の中、企業は高齢者雇用をますます積極化していく。60歳代後半あるいは70歳代になっても「働いてほしい」と期待する。ところが国の年金は65歳からもらえるわけで、「年金がもらえるまで働く」という会社員のニーズは先に充足されてしまう。
つまり、会社が「60歳代後半も働いてほしい」と願っても、会社員は「条件次第で決めよう」と、強気に出られることになるのだ。(「はじめに」より)

しかも「リタイア・シフト」の波は、この数年で一気に加速し始めているという。

だとすれば、自分にとって最良の引退戦略が描けるように、必要な情報は吸収しておきたいところではないだろうか。

私は数十年前に会社を辞めてからずっとフリーランスとして生きてきた人間なので、「フリーランスの人間がなに言ってやんでえ!」とツッコミが入りそうではある。が、もし自分がいまも会社員だったとしたら、本書の内容に希望を感じただろう。

読んでみて、強くそう感じた。

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