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「国産マッチでもバズりたい」3000万再生の必然、見つかるべくして見つかった…そして問われる"バズの向こう側"

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国産マッチメーカー日東社が「国産マッチでもバズりたい」とコメントをつけてXに投稿したマッチの製造動画(画像:日東社公式Xより)
  • 城戸 譲 ネットメディア研究家・コラムニスト・炎上ウォッチャー
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連鎖はさらに広がった。大学ノートの老舗・ツバメノートが「MADE IN JAPAN」と印字された出荷用段ボールの写真を投稿し、6万以上のいいねを獲得。工業製品から食品、衣料品といった多業種から「国産○○でもバズりたい」というスタイルで次々と参加した。

ツバメノートは「MADE IN JAPAN」と書かれた出荷用段ボールの写真を付けてXに投稿した(画像:ツバメノート公式Xより)

国産メーカーが“切実に”バズを求める理由

地域に根付いた老舗企業がSNSで話題になる例は、これまでもあった。例えば、島根県松江市で約140年続くしょうゆメーカー・やすもと醤油(安本産業)は、ツイッター(当時)での“ゆるい発信”が注目され、全国的な知名度を獲得。同社の燻製(くんせい)ドレッシングは人気商品となった。

燻製ドレッシングが話題になったやすもと醤油は、バズった勢いで新工場を建てたとXで報告していた(画像:やすもと醤油公式Xより)

このように、SNSでのバズは「好機」といえるが、背景には切実な理由も存在する。言うまでもなく国産製品は今、苦境に立たされている。海外生産された廉価製品の登場に加えて、円安のあおりなども受け、価格競争に埋もれてしまうからだ。

本来、価格は判断材料のひとつでしかなく、性能やデザインも含めて多角的に評価されるべきだが、物価高が続く現状では、価格を最優先する消費者心理にも納得の余地がある。

また、地場産業については知名度の面でも、大手メーカーより不利だ。そもそも商流からして小ロットの商品は、まとまった仕入れを行う薄利多売のチェーンストアにそぐわない。棚に並ぶ機会が少ないため、結果的に「手にとられる機会」も少なくなってしまう。

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