たとえば投信名に2050という数字が付いているターゲット・デート・ファンドの場合、目標とする退職年が2050年前後になる人にふさわしい運用をします。
フィデリティ投信の2050年型投信の場合、設定日の2014年10月16日には国内株式を15％、先進国海外株式を68％、新興国株式を14％、世界債券3％を組み入れていました。
このうち株式の比率は時間の経過とともに低下していき、代わりに世界債券が占めるようになります。そして2050年になると、世界債券も売却して、すべて国内短期債券などいつでも換金できるものに入れ替わるという寸法です。
許容できる範囲をよく考えて
ただ、たとえば「自分は30歳だから、リスク商品の割合を70％にしよう」などと投資の初心者がいきなり動くのは、別の問題があります。運用に失敗すると投資嫌いになり、その後は銀行預金以外には目をくれなくなるかもしれません。
違法なインサイダー取引などは別として、リスク商品の価格が今後どう変動するかなどは誰にも事前には予測できません。投資には運不運はあっても、うまい下手はないと私は考えています。
ところが、やはり大きな損失を出すと、「私は下手なのだ」「プロにはしょせん勝てないのだ」などと考え、もう2度と投資などしなくなる恐れがあります。
資産運用の方針や手法について事前に家族の了解を取り付けていない場合には、家族から「もう2度と投資などに手を出してはいけない」と厳命されることもあるでしょう。
若いうちは失敗しても投資額は知れているため、損失の金額も知れているでしょうが、初動の失敗が正しい資産形成の阻害要因になっては元も子もありません。
ですから、家計の金融資産に占めるリスク商品の割合も、最初からむやみに高めるべきではありません。株価が半値になっても損失額が許容できる範囲に収まるぐらいのところから始めたほうが無難です。
日々、値動きが気になって仕方がないとすれば、リスク商品の割合が高すぎる場合が多いです。
