｢クルマ離れの本当の理由｣｢自動車が基幹産業といわれるわけ｣……あなたは正しく答えられますか？

ドナルド・トランプ米大統領が、ほぼすべての貿易相手国に対してケタ違いに高い追加関税を課すと発表したのは、いまからおよそ1年数カ月前の2025年4月。悪い意味でインパクトが大きすぎただけに、いまなお記憶は鮮烈なのではないだろうか。

アメリカに大量の自動車を輸出している日本にとっても、あまりに痛すぎる話だった。それまで自動車にかかる関税は2.5%だったのに、さらに25%の追加関税を課すと言われたのだから。つまり、合計で27.5%である。

関税がかかるということは、そのぶんアメリカ国内での商品の価格が上がることを意味する。したがって、日本車の売れ行きが落ちるのは当然だ。つまり、日本国内が大騒ぎになったのも無理のない話なのである。

2040～2050年のクルマはどうなる？

その後、日本政府の交渉によって25%の追加関税は15%まで下がった。しかし、代わりに5500億ドル（約82兆円）の対米投資をすることになるなど、状況は二転三転。トランプ氏の性格を考えれば、この先どんなことが起こるのかについてはまったく想像がつかないといっていい。

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また、世界情勢の激動がサプライチェーンにもたらす影響も大きな懸念材料となっている。

しかも、時代の変化も無視することはできない。長期的に見た場合、自動車を動かすエネルギーがガソリンから電気に代わろうとしていたり、海外では運転手不在の自動運転タクシーが走り始めたりするなど、自動車産業はいま過渡期にあるといわざるを得ないからだ。

ちなみに『自動車ビジネスがわかれば日本経済がわかるって本当ですか?』（安藤久史 著、東洋経済新報社）の著者は、いまから約15〜25年後の2040〜2050年には、自動車は単なる移動手段ではなくなると見ているのだそうだ。