｢クルマ離れの本当の理由｣｢自動車が基幹産業といわれるわけ｣……あなたは正しく答えられますか？

一方、新興国には新車販売が好調な国も少なくない。たとえば、世界全体の新車市場9000万台のうち約3割の3000万台を占めているのが中国である。とはいえ、そのまま増えていくかといえば、そこまでの勢いがあるとはいえないようだ。

いずれにしても、こうした状況下でトランプ関税という“劇薬”が用いられたのだから事態は深刻。イランのホルムズ海峡封鎖もマイナス要因となり、ますます先が読みにくくなってきている。

日本の自動車メーカーは、製造したクルマをどれくらいアメリカで販売しているのだろうか。漠然と「たくさん売っている」という認識こそ持っていたとしても、この疑問に対して具体的に答えられる方は限られているはずだ。かくいう私も的確な情報を持っていたわけではないので、本書の解説はとても参考になった。

まずトヨタ自動車は、世界で販売する台数の2割以上をアメリカで売っているのだそうだ。単純にイメージしてみても、この2割の大きさはイメージできる。同じくホンダは4割弱、日産自動車は3割弱、マツダは3割強、SUBARUはなんと7割におよぶのだという。

こうした数字が明らかにしてくれるのは、アメリカのマーケットの大きさだ。

どれくらいの人が自動車関連に勤めているのか

平均すると、日系メーカーがアメリカで販売するクルマのうち、アメリカで現地生産するクルマの比率はおよそ5〜6割。逆にいえば、半分くらいはアメリカ以外の国で製造し、そこから輸出しているわけである。

日本では、どれくらいの人たちが自動車関連の仕事をしているのだろうか？