五輪も含めた世界的スポーツイベントは、地上波で見られなくなるのだろうか。その鍵を握るのは各競技の「普及」と「資金確保」のバランスだ。
広く人の目に触れる地上波の影響力を利用して、競技の知名度向上を重視するのか。それとも、放映権料やスポーンサー料という収入源を重視するのか。
メディア論が専門の立教大学社会学部教授の砂川浩慶さんは言う。
「競技団体側が直面する『競技の普及』と『資金確保』について、その両輪をいかに回していくかは永遠の課題なのです。そのバランスをどう考えるか。たとえばサッカーはサブスクに傾斜しています。
Jリーグやアジアサッカー連盟（AFC）がDAZNと長期的な放映権契約を結んでいます。Jリーグは11年間で約2395億円超の巨額契約です。
ただ、資金確保のメリットのみでサブスク一辺倒になっていないのは、日本サッカー協会（JFA）が地上波の訴求力も重要視しているからです」
前回のカタール大会から、アジア最終予選でのアウェー戦は地上波で中継されておらず、DAZNで独占配信されている。
編集部でサッカー日本代表の話になると、かつての三浦知良、中田英寿、本田圭佑といった選手の名前はすらすらと出てきても、今の代表選手名はピンとこない。そんな状況は地上波放送の減少とも関係しているだろう。
競技の普及にサブスクがどれだけの効果があるのか
「配信のみにしたときのサッカーファンの反応を分析した結果、サッカーはDAZNと地上波の併用となっているのが今です。
この先の継続的な競技の普及にサブスクがどれだけ効果があるのだろうか、と。ある意味、妥協の産物と言ってもいいかもしれません」（砂川さん）
とはいえ、ビジネス的な“うまみ”によって放送形態が変わることは避けては通れない。
サッカーYouTuberで、東京都社会人サッカー連盟1部の「シュワーボ東京」の監督兼オーナーでもあるレオザフットボールさんは「ビジネスの側面として考えれば仕方がない」と話す。
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【Jリーグはスタジアム収益や入場者数は上がっている】
