「アリーナブーム」の先駆けとなるはずだった豊橋市ではついに住民投票実施へ。なぜ計画は迷走が続くのか

豊橋市の計画に対し、スポーツ専門店チェーン「ゼビオ」のグループ企業が民設民営の事業者として名乗りを上げた。

しかし、三遠ネオフェニックス側を交えたアリーナの長期利用などをめぐる条件が折り合わず、協議は打ち切りに。市はその後も民間資金を活用するPFIの方向で計画を練り直したが、市民からは豊橋公園での施設建設そのものに疑問の声が噴出。2020年の市長選で計画見直しを唱えた浅井由崇県議が佐原氏に代わって市長に選ばれた。